サーバー保守をアウトソースするには、一定のコストが生じます。そのため、これまでにITシステムに関する課題に直面したことがない企業の場合、検討が後回しになりやすいです。とはいえ、サーバー保守は自社のITシステムを円滑に運用するために重要です。
本記事では、サーバー保守のアウトソースに必要な費用の相場について解説します。
前提として、管理するサーバーの規模や保守する範囲、作業内容などによって保守・運用にかかる費用は大きく異なります。一般的なサーバー保守・運用にかかる費用は、サーバー構築費用の10%〜15%が目安です。
サーバー構築から始める場合は、サーバー本体やソフトウェアなどが必要になるため、数十万円〜数百万円ほどの初期費用がかかるでしょう。 なお、サーバー保守・運用にかかる費用は買い切りではなく、継続的にかかるのが一般的です。
サーバー保守にかかる費用の内訳は、下表のとおりです。
| サーバー本体価格 | 数十万円〜数百万円 |
|---|---|
| ソフトウェア費用 | 10万円〜100万円程度 (1年あたり) |
| ネットワーク設定に かかる費用 |
10万円〜30万円 |
| サーバー保守・ 運用の外注費 |
5万円〜20万円 (1ヶ月あたり) ※サーバー構築費の 10%〜15%程度 |
サーバー本体にかかる費用は、機器のスペックなどによって大きく異なります。ソフトウェアによっては、アップデートの度にコストが生じる場合があるため、事前に確認しておきましょう。
ネットワーク設定にかかる費用は、接続させるネットワーク規模によって異なり、規模が大きいほどコストも高くなるのが一般的です。
サーバー保守には、社員の時間とコストがかかります。IT業務の負担を軽減させるには、ITシステムの監視・保守運用を専門事業者に委託できるMSPサービスの活用がおすすめです。
MSPサービスを導入することで、一人のエンジニアを採用するよりも費用対効果が高いことがあります。ITに関する業務に課題を感じている担当者の方は、ぜひ検討してみてください。
運用体制から選べるMSPサービスを紹介する当メディア『とまRun365』では、サーバー保守の重要性などの基礎知識を紹介しています。ぜひ、併せてチェックしてください。
Q サーバー保守費用は、1台ごとに決まるのでしょうか?
A
1台単位の料金だけでなく、システム単位の固定費、監視項目数、アラート対応件数などで料金が決まるサービスもあります。
台数が多い場合は定額制が合うケースもあるため、料金体系を比較しましょう。 比較の前提として現地対応・監視対象・対応時間・障害時の作業・報告内容を切り分けて整理すると、料金差と対応範囲の差を分けて比較しやすくなります。 サーバー・保守・費用の条件を比較するときは、報告内容と追加料金の条件を分けて見ることで、結果の差がどこから生じたか把握しやすくなります。
Q 24時間365日対応にすると、保守費用は高くなりますか?
A
平日日中のみのプランより費用が増える場合があります。
すべてを24時間対応にせず、夜間・休日は監視と一次対応だけにするなど、必要な範囲へ絞る方法もあります。 現地対応だけを基準にすると監視対象や対応時間による差を見落とすことがあるため、障害時の作業・報告内容まで含めて評価すると、料金差と対応範囲の差を分けて比較しやすくなります。 追加料金の条件と対象範囲の関係も、サーバー・保守・費用を判断する際の前提に含まれ、条件が変わると評価も変わる点に注意が必要です。
Q クラウドサーバーの利用料と保守費用は別ですか?
A
一般的にはクラウド事業者へ支払う利用料と、監視・運用を行う事業者の費用は別に発生します。
見積もりでは、クラウド利用料、保守費、バックアップやセキュリティなどのオプションを分けて確認しましょう。 実際の判断では対応時間、現地対応、監視対象に加え、障害時の作業と報告内容の条件差も含めて考えることで、料金差と対応範囲の差を分けて比較しやすくなります。 対象範囲の違いを比べる際は対応時間も同じ条件で見ることが、サーバー・保守・費用の判断基準をそろえるうえで重要です。
Q 会社ごとに見積もりの項目が違う場合、どう比較すればよいですか?
A
監視対象、対応時間、障害一次対応、作業回数、オンサイト対応など、同じ条件へそろえて比較することが重要です。
月額だけでなく、通常運用で発生する追加料金も確認しましょう。
各社の見積項目が異なるまま総額だけを比べると、対応範囲の差を価格差と誤認しやすくなります。監視対象、対応時間、障害時の作業、現地対応、報告内容などを共通項目へ並べ直し、含まれない作業も合わせて比較すると条件をそろえられます。
Q サーバー台数やアラートが増えたとき、費用がどの程度増えるか事前に分かりますか?
A
料金表や契約条件から確認できる場合があります。
事業拡大を予定している企業は、台数追加や対応件数超過時の料金も確認し、将来のコストを見通せるプランを選ぶと安心です。 現地対応、監視対象、対応時間は相互に影響するため、障害時の作業と報告内容まで含めて条件差を整理すると、料金差と対応範囲の差を分けて比較しやすくなります。 サーバー・保守・費用については、監視対象だけでなく対応時間が変わる場面も想定すると、同じ基準で判断しやすくなります。
※1 金融機関などで求められる、厳格なセキュリティ基準のこと。参照元:TOPPANエッジITソリューション公式HP(https://www.holdings.toppan.com/ja/news/2024/02/newsrelease240220_1.html)
※2 クラウドサービス向けの国際的なセキュリティ認証のこと。参照元:TOPPANエッジITソリューション公式HP(https://www.tsi.toppan.com/service/reason/center/index.html)