サーバー保守費用の相場

サーバー保守を外部に委託する費用は、監視だけなら1台あたり月額数千円から、24時間365日の監視・運用まで一括で任せると月額数十万円以上と大きな幅があります。金額の差を生むのは、主に「料金の決まり方（契約形態）」と「どこまで任せるか（対応範囲）」です。

本記事では、サーバー保守費用の相場を契約形態別・対応範囲別に整理し、オンプレミスとクラウドの違いや、見積もりを比較するときのポイントもあわせて解説します。

サーバー保守費用の相場の目安

前提として、管理するサーバーの規模や台数、保守する範囲、対応時間などによって保守・運用にかかる費用は大きく異なります。一般的な目安は以下のとおりです。

• オンプレミスの保守外注費：サーバー構築費用の10%〜20%程度が相場とされています。
• クラウドサーバーの保守外注費：月額5万円〜30万円程度が目安です（クラウドの利用料は別途）。

また、任せる業務のレベル（サービスレベル）別に見ると、費用感は次のように変わります。

なお、サーバー保守・運用にかかる費用は買い切りではなく、契約期間中は継続的に発生するのが一般的です。保守と運用の役割の違いを整理しておくと、どこまで外部に任せるかを判断しやすくなります。

契約形態（料金体系）別の
費用相場

サーバー保守の料金は、サービスによって「何を基準に課金するか」が異なります。同じ月額10万円でも、台数で決まるのか、対応件数で決まるのかによって、将来の費用の増え方が変わります。代表的な料金体系と費用の目安は以下のとおりです。

※各社公式HPの掲載価格（2026年10月時点で確認）をもとにした目安です。税込・税抜の表記はサービスによって異なります。

台数単位はサーバーごとに内容を選べる

台数単位の料金体系は、サーバーごとに監視の内容や障害対応のレベルを選べるのが特徴です。重要度の高いサーバーは手厚く、それ以外は監視のみといった組み合わせができるため、保守対象のサーバーが限られている場合に内容と費用を調整しやすくなります。

台数が多い・増えるなら件数単位の定額型が予算を組みやすい

利用者の増加にあわせてサーバーを追加していく企業では、台数に比例して保守費が増えていくため、予算の見通しが立てにくくなります。例えば、1台あたり月額2万円のプランで20台を任せる場合、月額40万円になる計算です。

一方、台数を問わず対応件数で料金が決まる定額型であれば、対応件数の範囲内ならサーバーを増やしても月額は変わりません。サーバー台数が多い企業や、今後も増える見込みがある企業にとって、費用を固定しやすい料金体系です。

自社に合う料金体系は、サーバーの台数とアラートの発生量によって変わります。両方を把握したうえで、各社の料金で試算してみましょう。

スポット契約は「割安」とは限らない

障害が起きたときだけ依頼するスポット契約は、毎月の固定費がかからない一方で、1回あたりの単価は月額契約より高く設定されるのが一般的です。また、事前に監視設定や手順書の準備ができていないと、障害発生時に状況把握から始めることになり、復旧までに時間がかかる場合もあります。24時間365日の稼働が求められるシステムでは、継続的な保守契約を前提に検討するのが現実的です。

なお、保守契約の法的な契約形態（準委任契約・請負契約）やSLAについては、以下の記事で解説しています。

対応範囲別の
サーバー保守費用の相場

サーバー保守の費用は、外部に任せる範囲が広がるほど高くなります。監視からフルマネージドまで、対応範囲ごとの費用の目安を整理しました。

※各社公式HPの掲載価格（2026年10月時点で確認）をもとにした目安です。監視項目や対象環境によって金額は変動します。

社内で対応できるなら監視・通知のみで費用を抑えられる

監視・通知のみのプランは、異常の検知と連絡を外部に任せ、その後の切り分けや復旧は社内で行う形です。障害時に社内で動ける担当者がいる企業であれば、費用を抑えながら監視体制を整えられます。夜間・休日の対応まで任せたい場合は、一次対応を含むプランを検討しましょう。

一次対応は手順書に沿って行うのが一般的

障害一次対応は、あらかじめ定めた手順書に沿って再起動や切り分けを行う形が一般的です。手順書に沿って対応することで、担当者によって対応がばらつかず、決まった流れで初動対応を進められます。手順書がまだない場合でも、作成からエンジニアがサポートしてくれるサービスもあるため、導入前に相談してみましょう。

原因調査や改善までエンジニアに任せる方法もある

二次対応まで委託すると、復旧後の原因調査や再発防止策の検討までエンジニアに任せられます。一次対応のプランに、エンジニアの稼働時間をオプションとして追加できるサービスもあり、必要な分だけ専門的な対応を依頼できます。社内に専門知識を持つ担当者が少ない場合や、障害のたびに特定の社員へ負担が集中している場合に検討したい範囲です。

アラート対応の負担が大きい場合は、監視と一次対応だけを切り出して委託する方法もあります。

対応時間による
サーバー保守費用の違い

同じ作業内容でも、平日日中のみか24時間365日かによって費用は変わります。例えば、定期運用作業の料金を平日日中（10時〜18時）と24時間365日で分けているサービスでは、24時間365日のプランが平日日中の1.5倍に設定されています。

また、24時間365日の監視・障害対応を含むプランでも、週末や休日に依頼する設定変更などの作業は別料金としているケースがあります。「障害対応」と「依頼作業」で対応時間の扱いが異なる場合があるため、見積もりの段階で確認しておきましょう。

すべてを24時間対応にするのではなく、平日日中は社内で対応し、夜間・休日の監視と一次対応だけを外部に任せるといった分担にすると、費用を抑えながら体制を整えやすくなります。

オンプレミスとクラウドで
異なる費用の考え方

オンプレミスはハードウェア保守も含めて考える

オンプレミスのサーバーでは、監視や運用の費用に加えて、機器の故障に備えたハードウェア保守の費用がかかります。メーカーのハードウェア保守には、24時間365日の当日訪問、平日日中の当日訪問、平日日中の翌日以降の訪問など、駆けつけの条件ごとにモデルが分かれているのが一般的です。条件が手厚いほど費用は高くなり、購入後に対応時間を変更できない製品もあるため、導入時に自社のシステムに必要なレベルを決めておくことが重要です。

メーカー保守は部品交換などハードウェアへの対応が中心で、OSやミドルウェアの監視・運用は別途手配が必要になる場合があります。保守期限が切れた後の対応も含めて計画しておきましょう。

クラウドは利用料と保守費が別に発生する

クラウドサーバーでは、機器の保守はクラウド事業者が担うため、ハードウェア保守の費用はかかりません。一方で、クラウド事業者に支払う利用料とは別に、監視や運用を担う事業者への保守費が発生します。保守費は月額固定のほか、クラウド利用料の5%〜20%程度を支払う割合型が採用されることもあります。

保守費用の内訳

サーバーを新たに構築して保守まで行う場合、費用の内訳は下表のとおりです。

サーバー本体にかかる費用は、機器のスペックなどによって大きく異なります。ソフトウェアによっては、アップデートの度にコストが生じる場合があるため、事前に確認しておきましょう。

ネットワーク設定にかかる費用は、接続させるネットワーク規模によって異なり、規模が大きいほどコストも高くなるのが一般的です。

社内で保守体制を持つ場合との
コスト比較

サーバー保守を社内で行う場合、主なコストはエンジニアの人件費です。厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）によると、システムエンジニア（基盤システム）の賃金（年収）の全国平均は889万円とされています。

さらに、24時間365日の監視・障害対応を社内で行うには、夜間・休日のシフトや待機を回すために複数名の体制が必要です。採用費や教育費、退職時の引き継ぎも考慮すると、監視や一次対応など負担の大きい業務を外部に委託したほうが、費用と体制の両面で現実的な場合があります。

サーバー保守費用を
比較するときのポイント

サーバー保守の見積もりは、会社ごとに課金の単位や含まれる作業が異なるため、総額だけを比べると判断を誤りやすくなります。比較する際は、以下の点をそろえて確認しましょう。

• 課金の単位：台数、対応件数、システム単位、作業時間のどれで料金が決まるかを確認します。
• 基本料金に含まれる範囲：監視のみか、一次対応・二次対応・定期作業まで含むかを確認します。
• 対応時間：障害対応と依頼作業のそれぞれについて、平日日中か24時間365日かを確認します。
• 障害時の対応体制：アラートの通知のみか、エンジニアが人の手で一次対応まで行うかを確認します。
• 追加料金の条件：対応件数の上限を超えた場合や、スポット作業・オンサイト対応の料金を確認します。
• 導入時の準備：初期費用のほか、手順書の作成や監視設定にかかる期間と負担を確認します。
• 契約期間と解約条件：最低契約期間や解約の申し出期限を確認します。

また、今後サーバーを増やす予定がある場合は、台数や対応件数が増えたときに費用がどう変わるかを試算しておくと、将来のコストを見通しやすくなります。

サーバー保守の基礎知識を他にも解説

運用体制から選べるMSPサービスを紹介する当メディア『とまRun365』では、サーバー保守の重要性などの基礎知識を紹介しています。ぜひ、併せてチェックしてください。

よくある質問

Q サーバー保守費用は、1台ごとに決まるのでしょうか？

A 1台単位の料金だけでなく、システム単位の固定費、監視項目数、アラート対応件数などで料金が決まるサービスもあります。
台数が多い場合や今後増える予定がある場合は、台数を問わない定額制が合うケースもあるため、料金体系を比較しましょう。

Q 24時間365日対応にすると、保守費用は高くなりますか？

A 平日日中のみのプランより費用が増える場合があります。
すべてを24時間対応にせず、夜間・休日は監視と一次対応だけにするなど、必要な範囲へ絞る方法もあります。障害対応と依頼作業で対応時間の扱いが異なる場合もあるため、あわせて確認しましょう。

Q クラウドサーバーの利用料と保守費用は別ですか？

A 一般的にはクラウド事業者へ支払う利用料と、監視・運用を行う事業者の費用は別に発生します。
見積もりでは、クラウド利用料、保守費、バックアップやセキュリティなどのオプションを分けて確認しましょう。保守費をクラウド利用料の一定割合で算出するサービスもあります。

Q スポット契約と月額契約では、どちらが安くなりますか？

A 依頼の頻度によって異なりますが、スポット契約は1回あたりの単価が月額契約より高く設定されることが一般的です。
障害がいつ起きるか分からないサーバーの保守では、監視や一次対応を月額契約にしておき、一時的な作業だけをスポットで依頼すると費用を管理しやすくなります。

Q 会社ごとに見積もりの項目が違う場合、どう比較すればよいですか？

A 監視対象、対応時間、障害一次対応、作業回数、オンサイト対応など、同じ条件へそろえて比較することが重要です。
月額だけでなく、通常運用で発生する追加料金も確認しましょう。各社の見積項目が異なるまま総額だけを比べると、対応範囲の差を価格差と誤認しやすくなります。

Q サーバー台数やアラートが増えたとき、費用がどの程度増えるか事前に分かりますか？

A 料金表や契約条件から確認できる場合があります。
事業拡大を予定している企業は、台数追加や対応件数超過時の料金も確認し、将来のコストを見通せるプランを選ぶと安心です。

Q サーバー保守費用を抑えるには、どうすればよいですか？

A まずは社内で対応できる業務と、外部に任せたい業務を切り分けることが大切です。
負担の大きい夜間・休日の監視や一次対応だけを委託する、重要度の低いサーバーは監視のみにするなど、範囲を絞ることで費用を調整しやすくなります。